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目先は １０月６日安値（９６２８円６７銭）を維持できるかどうかが最大のポイントになる。 これを下回ると売り方が強気になりやすく、２００日線（９２５１円２６銭＝同）や、７月１３日安値（９０５０円３３銭）を視野に入れた展開もあり得る。 一方、上値は ５日移動平均線（９８５８円１１銭＝同）や、上方のマド上限値（９９８４円３３銭）、さらに１万円の心理的な抵抗線がメドになる。
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＝＝＝”虎穴に、いらずんば、虎子を、獲ず!!!。”＝＝＝
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2009年11月5日 ★ ★ 2009,11,5
（大引速報） 反落 −１２６円
日経平均株価 ９７１７円４４銭 （−１２６円８７銭）
高値 ９８０３円５０銭 ・ 安値 ９６９１円６９銭
出来高概算１９億３６７１万株
（大引） 先物主導で下落 ５日の東京株式市場で、日経平均株価、ＴＯＰＩＸともに反落した。前日のＮＹ市場はＦＯＭＣ声明発表後、引けにかけてハイテク株に売りが広がった。 その流れで、東京市場も軟調スタート。 シカゴ２２５先物清算値（円建て）９８６０円を上回れず、先物主導で下げ幅を拡大した。 ＧＬＯＢＥＸナスダック先物の軟調展開も警戒され、押し目買い意欲も高まらなかった。 日経平均は一時９７００円を割り込んだ。
出来高は概算で１９億３６７１万株。 売買代金は１兆２２３０億円。 値下がり銘柄数１１１０（全体の６６％）、値上がり４３７銘柄。 大・中・小型株指数はいずれも下落した。 業種別では、鉱業、その他金融、銀行、保険、海運、卸売、その他製品の７業種を除く、２６業種が下落。 紙・パルプ、医薬品、石油・石炭、電気機器、空運、電力・ガスなどの下落が大きかった。
パナソニックによるＴＯＢ開始を受けて、三洋電機は大幅安。売買代金、出来高ランキングともに首位だった。 パナソニックは３日続落。 その他、野村ＨＤ、東芝、ホンダ、Ｆリテイリングも売られた。理想科学は業績予想の下方修正を受けて１０％近く下落。 サンケン電気、能美防災も業績悪化を嫌気し売られた。 一方、上方修正を好感し、オリックスは３％超の上昇。 三菱ＵＦＪ、三井住友、みずほなど大手銀行株は底堅く推移した。 プロミス、武富士も買われた。 フォスター電機は、業績予想の上方修正を受けた買いが継続。 連日で年初来高値を更新した。 昨日ストップ高水準まで上昇した日本橋梁も１／７以来の年初来高値を更新、２４％超上昇した。
（新興＝大引け） ３指数、後場下げ幅を拡大 ５日の新興株式市場では、主要３指数が下落。日経ジャスダック平均、マザーズ指数、ヘラクレス指数いずれも後場下げ幅を拡大した。
ジャスダック市場では、楽天、Ｄガレージ、セブン銀行、田中化研が下げた一方、日マクドナルドは堅調だった。
マザーズ市場では、サイバーＡＧ、ミクシィ、そーせいは下げた。 半面、グリー、アドウェイズが上昇した。
ヘラクレス市場では、ＵＳＥＮ、ダイヤモンドダイニング、ダヴィンチＨＤが安くなった一方、大証、中小投資、日本通信が上伸した。
10月26日-10月30日売買分のプログラム売買状況
買い残が増加
東京証券取引所がまとめた１０月２６日-１０月３０日売買分のプログラム売買状況によると、裁定買い残（当限・翌限以降の合計）が金額、株数ともに増加した。 裁定売り残（同）は金額、株数で減少している。
＜プログラム売買動向＞ １０月２６日-１０月３０日売買分 単位：千株、１００万円
裁定取引に係る売買 裁定取引以外の売買
売り付け 買い付け 売り付け 買い付け
株 数 １７０８４４ １７６２１８ ６２０１５９ ６４０５６３
金 額 １５５３８６ １５５２２８ ５３０８８１ ５２２８１２
＜裁定取引に係る現物ポジション＞ １０月３０日現在 単位：千株、１００万円
売り 買い
当 限 翌限以降 当 限 翌限以降
株 数 １３０４１ ０ １４１４８７５ １８７５９
（前週比） （ ─８３９８） （ ０） （ ３４７９６） （ １９５５）
金 額 １０５２６ ０ １５４６３１３ ２２３２６
（前週比） （ ─７０８８） （ ０） （ ６２５６） （ １７６７）
〔テクニカル分析〕 日経平均・日経平均先物当限＝5日現在
日経平均.N225、日経平均先物当限JNIc1は、いずれも反落。 現物・先物はともに上値・下値を切り下げ、調整局面の継続を印象付けた。 一方、移動平均線では、終値が下降中の５日線に圧迫されている。
現物の足は、上下にヒゲを伴う「中陰線」となった。 安寄り後に一段安となり、前日の陽線を簡単に打ち消した。下方へのエネルギーが強いことを確認する足といえる。 ネックラインとして意識されている１０月６日安値（９６２８円６７銭）の手前でかろうじて踏み止まったものの、正念場の印象は拭えない。
一目均衡表では 終値が「雲」下限値（９９６６円８１銭＝５日現在）を大きく下回っている。 転換線（１万００４４円６９銭＝同）は、基準線（１万００１３円１８銭＝同）に接近し、「三役逆転」 の弱気ポジション入りも視野に入ってきた。 もっとも、下値のトレンドは４月２８日安値（８４９３円７７銭）、７月１３日安値（９０５０円３３銭）、１０月６日の直近安値（９６２８円６７銭）と続く切り上げ波動が崩れていない。 一方、上値は８月３１日高値（１万０７６７円００銭）、９月２４日高値（１万０５６６円９８銭）、１０月２６日高値（１万０３９７円６９銭）と続く切り下げ波動となっている。 現状は下放れの確度が高まっているが、引き続き三角もちあいの可能性を残しており、明確な方向感を見極める必要があるだろう。
目先は １０月６日安値（９６２８円６７銭）を維持できるかどうかが最大のポイントになる。 これを下回ると売り方が強気になりやすく、２００日線（９２５１円２６銭＝同）や、７月１３日安値（９０５０円３３銭）を視野に入れた展開もあり得る。 一方、上値は ５日移動平均線（９８５８円１１銭＝同）や、上方のマド上限値（９９８４円３３銭）、さらに１万円の心理的な抵抗線がメドになる。
［移動平均線］
・終値が５日線、２５日線の下方で推移する弱気パターン。
［一目均衡表］
・終値が 「雲」 領域の下で推移。遅行スパンも日足を下回っている。
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金太郎飴 絶滅が心配される生物が前年より363種減って、１万7000種あまりに上るそうだ。 国際自然保護連合という団体がこのほど発表した2009年版の絶滅危惧種リストが示す。 懸念される 「生物多様性」 の危機は高まる一方である。
▼しかしアフリカの珍しいカエルがいなくなったからといって、何が問題なのかと思う人もいるだろう。 長期的には、様々な適応力を持ついろいろな生物がいることで、生物全体は環境変化に対応していける。 もし種類が減ると適応できる幅が狭まり、一網打尽になる恐れがある。 企業にも似たようなことがいえる。
▼野村証券（現野村ホールディングス）の中興の祖といわれた 奥村綱雄元社長は 「ダイヤモンド経営」を標榜（ひょうぼう）した。 多面体にカットされたダイヤのように、多様な人材がそれぞれ個性を発揮して光り輝く経営を目指した。だが急成長する中で、どこで切っても同じ顔が出る金太郎アメのような体質に変わり暴走した。
▼バブル経済崩壊後、損失補てん問題や総会屋事件が次々と表面化した。 元会長の相田雪雄さんは 「ダイヤモンドがいつの間にか、つるつるの球体になってしまった」 と反省していた。 とはいえ一糸乱れず指示に従う組織の方が経営者は楽だ。 ゴマすりも心地よい。 今も多様性の危機にある企業は少なくないだろう。
解体修理 国の台所事情がいよいよひどいことになってきた。
今年度上半期の税収は前年同期より２４％減り、年度見通しも４６兆円から３０兆円台に修正されるという。 火の車にせき立てられて、たばこ増税が浮上している。
▼販売が急減しては財政的に元も子もないから、たばこ税の引き上げは 「小幅で何度も」 が常だった。 そのせいか、１箱平均６００円の欧米に比べ、日本のたばこは半額。禁煙の旗を振る厚労省は 「しがらみのない政権なんだから」 と大幅アップを狙う
▼たばこ包囲網は狭まる一方だ。 ７００度の火が幼児の顔あたりを舞うとあって、歩きたばこの追放が各地に広まった。 神奈川県では来春から、不完全ながら飲食店などでの喫煙が規制される
▼真綿で絞められるように喫煙率は下がり続け、今春で２５％（男性３９％、女性１２％）。 喫煙者が年に８０万人減った計算だ。 つまり２兆円強のたばこ税は、より少数が、より高額を背負って支えている。 日本たばこ産業は「罰金のような課税」とむくれる
▼だがどうだろう。 紫煙への依存は、ストレス解消とかの前にニコチン中毒という病である。 だから値上げは体に良い、という理屈になる。本当に国民の健康を願うなら、財源が枯れるのを覚悟で１箱千円にしたらいい
▼税収を案ずるなら、簡単にやめられない弱みに乗じ、取りやすい所からチマチマ取る姿勢はどうか。 中毒などに頼らない、大きな構想がほしい。 孫子の代を見据え、消費税や法人税、さらには歳出までを含めた財政の解体修理にかかる時だ。 一服している暇はない。
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★ ★ 2009,11,5 今日（5日）のＥＣＢ理事会
投資家は流動性対策の出口示唆するシグナルに注目
投資家は、欧州中央銀行（ＥＣＢ）が講じてきた流動性対策の期限が近づいていることから、５日の理事会では、これらの対策の解除開始が近いことを示すシグナルが送られるとみている。
ロイターがエコノミスト７８人を対象に前週実施した調査によると、全員が５日の理事会で政策金利が１％に据え置かれ、２０１０年終盤まで金利に変更はないと予想した。 しかし、 流動性供給策に関しては大半が利上げ実施前に解除し始めると 予想しており、金利先物市場では２０１０年初めの利上げの可能性が織り込まれている。
金融危機に対応するため打ち出された多くの緊急措置の終了期限は 「２００９年末以降」 までとされているだけで、ＥＣＢは近く、こうした措置を延長するかどうか決定しなければならない。
ＥＣＢ理事会メンバーのウェーバー独連銀総裁は前週、流動性オペの無制限資金供給策を継続するべきである一方、長期流動性オペは早期に終了が可能との見解を示した。 これを受け、ＥＣＢが５日の理事会で少なくとも計画の一部を明らかにする可能性があるとの観測が高まった。 同総裁はこれまでのところ、出口戦略に関して発言している唯一の政策当局者だが、 具体的な時期を設定するのは時期尚早 との考えだ。
ただ、アナリストは、１２月１６日に予定される１年物流動性オペが最後になることをＥＣＢが明確にする可能性があるとみている。 ＲＢＳのエコノミスト、Jacques Cailloux氏は 「ＥＣＢは１１月の理事会を、非伝統的措置の縮小を開始する方針を示す機会と受け止めている可能性がある」 と指摘。 「ウェーバー総裁のコメントはその方向を示しており、出口戦略の可能性を示す何らかの手掛かりが得られる可能性がある。 われわれは１年物オペを延長しない方針が発表されると予想しており、そうなれば出口に向けた最初の一歩となる。 延長しないことは出口だ」と語った。
ただ、多くのエコノミストは依然として、ＥＣＢが最新のスタッフ予想と２０１１年の経済見通しを得る１２月まで、１年物オペやより広範にわたる出口戦略に関する発表を待つとみている。 トリシェ総裁は１３３０ＧＭＴ （日本時間午後１０時半） に予定される理事後の記者会見で、金利は適切であるとの見解を確認し、インフレリスクが均衡していることから経済見通しに関して注意が必要との認識をあらためて示す見通し。
予算見直し、短期的に経済にマイナスの影響も
日銀会合議事要旨
日銀が１０月１３・１４日に開催した金融政策決定会合では、何人かの委員が政府の経済財政運営について、新しい経済政策の全体像やその考え方についてできるだけ早く示すことが望ましいとし、予算の見直しは少なくとも短期的には経済にマイナスの影響を及ぼす可能性があることを意識しておく必要があると述べていたことが、５日公表の議事要旨で明らかになった。
内閣府の出席者から、政府の経済財政運営方針についての委員の見解に質問があり、それに答えたもの。 １３・１４日会合は、鳩山内閣発足後、初めてのものとなった。
＜内閣府出席者は日銀と十分な意思疎通図りたいと発言＞ 内閣府の出席者からは 「中央銀行の独立性の意義を深く理解し、尊重する」「政府としては、日本銀行法第４条の規定を踏まえ、日銀と常に連絡を密にし、十分な意思疎通を図っていきたい」 との発言があった。 財務省の出席者からは日銀に対し 「引き続き経済・物価動向や企業金融全体の状況などを注視して、適切かつ機動的な金融政策運営を行っていくことにより、わが国経済を金融面から支えていただくよう期待している」 との発言があった。
＜特別オペが代替可能か慎重な点検を求める声＞ 金融政策運営についての議論では、多くの委員が 「日本経済がようやく持ち直しの緒についたばかりであることを踏まえると、金融政策運営面では、緩和的な金融環境を粘り強く確保していくことが必要」との見方を示した。 また、リーマン・ブラザーズ破たん後に導入した異例の措置などは「市場機能の改善度合いに応じて見直していくことが適当である」 との認識を共有した。 多くの委員が、共通担保資金供給オペと企業金融支援特別オペの 「両オペの違いは縮小してきている」 と述べた。しかし、複数の委員が 「企業金融支援特別オペがもたらす安心感を他の手段で代替できるかどうかは、企業が年度末にかけての資金繰りになお不安感をぬぐい切れないでいるだけに、慎重な点検が必要である」 と述べた。 また内閣府の出席者からは 「企業の経営環境や資金繰りが引き続き厳しい状況にある中、企業金融に目詰まりが生じないよう、市場の動向を丁寧に点検し、適切に対応されることを期待する」 との発言があった。 また情報発信についても議論があった。 市場機能の回復に伴い日銀が市場に介入する必要性が低下すれば、日銀のバランスシートの規模も縮小する可能性があるが、複数の委員は 「このことが金融緩和姿勢の変化を意味するわけではない点について、誤解が生じないように説明していく必要がある」 と述べた。
＜政策効果減衰後は、消費弱まる可能性も＞ 日本の景気について、多くの委員は、持ち直し方向にあるが「落ち込みの大きさと比べて回復の度合いは小さく、水準がまだ低いことを意識しておく必要がある」と指摘した。 また何人かの委員は、年度末にかけて政策効果が減衰していく中で「民間最終需要の自律的な回復が展望できるかどうかについても、依然として不確実性が高い」と述べた。 個人消費について、ある委員は 「政策による下支え効果は関連需要の先食いという面もあり、政策効果減衰後は、はっきりした弱い動きになる可能性もある」 と 警告 した。 また物価動向について１人の委員は、わが国の金融システムが安定を維持していることに触れ、「物価下落が起点となって景気を下押しするリスクは小さい」 と述べた。
（前引速報） 反落 −１１３円
日経平均株価 ９７３０円６８銭 （−１１３円６３銭）
高値 ９８２５円８２銭 ・ 安値 ９７１９円８４銭
出来高概算９億７２８８万株
日経平均午前、反落 113円安 海外投資家の換金売りも
[国内市況：前引け]
http://www.nikkei.co.jp/bb/?genreID=b1&newsItemID=MMBBb1000005112009
（前引） 様子見のなか反落、下げ幅１００円超に広げる ５日前場の東京株式市場で、日経平均株価、ＴＯＰＩＸはともに反落した。 日経平均は１００円超下げて９７００円台、２日の安値を下回った。 昨日の米ＦＯＭＣでは超低金利政策の維持が表明されたが、一時１５０ドル高まであったダウが結局３０ドル高まで伸び悩んだことで、上値の重さが意識された。今晩のＥＣＢ理事会、週末の米雇用統計を控えて積極的な売買が手控えられるなか、日経平均は前場中ごろ下げ幅を１００円超に拡大した。 ファンドの決算も意識されていると言う。
前引けの出来高は概算で９億８２６５万株、売買代金は５７１５億円。 値上がり銘柄数３６０、値下がりが１１７１銘柄に増えた。 大型株も下げに転じて、中・小型株と共にマイナス。 業種別では３３業種中３０業種が下げた。 下落率の上位は、紙パ、空運、証券、非鉄、石油で、一方、鉱業、その他金融、銀行が上昇、卸売、海運の下げが比較的小さかった。
原油高を受け王子紙など紙パ、空運が安い。金価格の上昇を受けて続伸で始まった住友鉱山が下げに転じるなど非鉄株が軟調。ファストリ、ホンダが反落して日経平均を押し下げ、ソニー、パナソニックがじり安だった。 野村ＨＤが下げに転じ、三菱地所など不動産株が見送られた。 コマツ、ＪＦＥＨＤが反落。 個別にＴＯＢ価格が低かったことで三洋電機が売買代金首位で大幅安となった。 三菱ＵＦＪなど銀行株がしっかり、投資判断引き上げもあってオリックス、プロミスなどノンバンクが高かった。 日本橋梁が続急伸。通期業績予想を大幅に上方修正した日産自は伸び悩んだが、愛知機械、堀場製作所、住友重機、太平洋鉱業、国際帝石が増額修正をうけて買われた。
10年債の 大口落札先 は 野村証2642億円 みずほ証2489億円
市場関係者の推計によると、１０年利付国債入札における大口落札先は、野村証券２６４２億円、みずほ証券２４８９億円、バークレイズキャピタル証券１９０９億円、シティグループ証券１０６１億円、日興コーディアル証券９３２億円、モルガンスタンレー証券９３２億円、三菱ＵＦＪ証券８２８億円、クレディ・スイス証券８１１億円、東海東京証券５９１億円、メリルリンチ証券３１５億円、カリヨン証券３１４億円、ＢＮＰパリバ証券２００億円、などとなった。
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14:55 日油−3日続落 爆発事故を受けて
14:45 住友不−反落 中間営業利益は会社計画を上回り増益確保も
14:40 225先物大引けまであと30分−9780円処を目指し、引け締まる局面か
14:25 中越パルプ−後場急落 今期の純利益予想を10億円から8億円に下方修正
14:15 電化−一段高 中間業績の上振れと通期業績予想の上方修正を発表
14:10 業種別・規模別指数の動向 14時現在−27業種が下落
14:05 東京製鉄−小動き 新規借入調達はリターンアップとの見方
14:00 非鉄セクター−軒並み安 IMFの金売却は需給悪化要因の緩和につながるとの見方
13:50 ユーシン精機−後場反落 需要減少で通期の業績・配当予想を下方修正
13:35 日本通信−S高買い気配 パナソニックと無線データ通信機能内蔵のノートPCで連携
13:30 綜合警備−下げ幅縮小 中間業績の順調な進ちょく状況を受けて
13:15 アエリア−3日ぶり反発 月次売上高で順調な伸びを確認
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